自宅でくつろいでいるときですら、暗号で話さなければならない時代になるのでしょうか。最近、音声認識機能が搭載された 「スマート TV」 のセキュリティリスクについて話題になりました。スマート TV は、音声認識機能を使って人の声でテレビのチャンネルを変更したり、音量を調整したりすることが出来るわけですが、音声コマンドを認識するために会話を盗聴し、その情報が第三者に送信されていると指摘されたのです。音声認識機能を通して、常に会話を 「盗聴されている」と考えると恐ろしくなりますが、今のところはまだそんなに怖がらなくても大丈夫なようです。とはいえ、今後音声認識技術が普及して、新しく販売されるデバイスにどんどん導入されるようになれば、それに伴い発生するリスクを認識しておくことが重要になります。

プライバシーポリシーで自分の身を守る

最新の技術がもたらす利便性の裏には、それに伴うリスクが潜んでいるものです。最新のデバイスは今までにはなかった新しい世界への扉を開いてくれますが、同時に、そのデバイスからデータを追跡する第三者にデータが送り返されています。ユーザーの使用習慣や行動を追跡して、ユーザーに関連性の高い広告を表示したり、カスタマエクスペリエンスの向上に役立てたりしていることが大半ですが、必ずしもそれだけとは限りません。こうした新しいスマートデバイスを使用する際に重要となるのが、アプリケーションやデバイスのプライバシーポリシーです。プライバシーポリシーには、企業がどのような情報を記録し保存するか、また、どのような場合にその情報を第三者に送信するかが明記されています。プライバシーポリシーに個人データの利用に関する条項が含まれている場合は、プライバシーポリシーに同意することで、ポリシーに規定されているとおりにデータを使用することを企業に許可したことになります。

しかし実際は、プライバシーポリシーやサービス契約条件をよく確認せずに 「同意する」 ボタンをクリックしてしまうユーザーが非常に多いのが現実です。同意した結果どうなるかまで考えて行動をするユーザーは少ないのですが、これは無理もないことかもしれません。というもの、こうしたポリシーのほとんどは法律の専門家によって書かれているため、非常に長文であり、難解で、間違って解釈されやすい表現が含まれている事が多いからです。最近の「聞き耳テレビ」論争は、まさにプライバシーポリシーの不明瞭さが引き起こした問題です。このプライバシーポリシーには、ユーザーがその場で話している内容もテレビの音声認識機能で認識されるので注意が必要であること、また、そのデータはキャプチャされて第三者に送信されるので、その情報に個人情報が含まれないようにする必要があることが規定されていました。この場合、第三者とは音声からテキストへの変換を行う企業でした。

使ってみたいと思うデバイスのプライバシーポリシーに、収集されるデータの使われ方が明確に規定されていない場合や、個人のプライバシーに関して不安に感じる内容がポリシーに含まれている場合は、同じ機能を搭載した同様のデバイスについても調べてみてください。それでも不安な場合は、通常はこれらの機能をオフにすることができるはずでうす。

音声認識の仕組み

音声コマンド機能は、現在使用されているさまざまなデバイスにすでに搭載されています。たとえば、iPhone の「Siri」や 「Google Now」 の音声検索など、人の声からキーワードを聞き取り、音声認識ソフトウェアを起動しています。デバイスでそのキーワードが識別されると、音声認識エンジンが作動し、話された内容を記録して音声コマンドを実行します。ユーザーがコマンドを発すると、音声をテキストに変換する企業に音声データが送信されます。音声変換に加え、他の第三者が関与する場合もあります。たとえば、「天気予報を知りたい」 とデバイスに要求すると、位置情報が気象サービスに送信されます。このように、これらのデバイスは絶えず聞き取りはしていますが、必ずしもそれを記録しているわけではありません。デバイスはキーワードを認識したときにはじめて記録を行います。

結局のところ、ネット犯罪の被害に遭わないための鍵を握るのはあなた自身です。まずは使用するデバイスについての知識を深めてください。ユーザーレビューを調べたり、プライバシーポリシーをしっかり確認することが重要です。そのデバイスが個人情報をどのように使用するのか、事前に十分な情報を得ておくことが大切です。